キャッシュフロー計算書（直接法・間接法）とは？

キャッシュフロー計算書（直接法・間接法）の意味

一会計期間の資金の増減を、営業活動・投資活動・財務活動の3区分で示す財務諸表。営業活動によるCFは、間接法では税引前当期純利益に減価償却費などの非資金費用を加え戻し、売上債権・棚卸資産・仕入債務といった運転資本の増減と法人税等の支払を調整して求める。固定資産や有価証券の取得・売却は投資活動、借入や増資・配当は財務活動に区分する。

キャッシュフロー計算書（直接法・間接法）の具体例

売上債権が増加した分は資金の流出としてマイナス調整し、仕入債務が増加した分は流入としてプラス調整する。

キャッシュフロー計算書（直接法・間接法）は試験でどう引っ掛けられる？

「債権・棚卸資産の増加＝マイナス」「債務の増加＝プラス」。固定資産の売買が投資活動である点も頻出。

キャッシュフロー計算書（直接法・間接法）と関連する用語

• 貸借対照表・損益計算書

キャッシュフロー計算書（直接法・間接法）が出た過去問

• キャッシュフロー計算書における、営業活動によるキャッシュフローは何万円か。

  正解：98

  要点：営業CFは利益に減価償却費を戻し運転資本と税支払を調整する

  営業活動によるキャッシュフローは、税金等調整前当期純利益に、現金支出を伴わない減価償却費を足し戻し、運転資本の増減と法人税等の支払額を調整して求める。108＋42－60（売上債権の増加）＋30（棚卸資産の減少）＋40（仕入債務の増加）－62（法人税等の支払）＝98万円となる。

  出典：令和4年度 春期 ITストラテジスト試験 am2 問20（IPA）

• キャッシュフロー計算書における,営業活動によるキャッシュフローは何万円か。

  正解：128

  要点：間接法では債権増は流出、債務増は流入として調整

  間接法では税金等調整前当期純利益に非資金費用を足し戻し、運転資本の増減を調整して求める。売上債権の増加は資金の流出、棚卸資産の減少と仕入債務の増加は資金の流入として扱う。108＋42－60＋30＋40－32＝128万円となる。

  出典：令和6年度 春期 ITストラテジスト試験 am2 問20（IPA）

• キャッシュフロー計算書において、投資活動によるキャッシュフローに該当するものはどれか。

  正解：有形固定資産の売却による収入

  要点：固定資産の売買は投資活動のキャッシュフロー

  キャッシュフロー計算書は営業活動・投資活動・財務活動の3区分から成る。投資活動によるキャッシュフローには、固定資産や有価証券の取得と売却、貸付けと回収など、将来の収益獲得のための資金の動きが含まれる。有形固定資産の売却収入はこれに該当する。

  出典：令和7年度 春期 ITストラテジスト試験 am2 問19（IPA）