ディジタル署名とは？ディジタルしょめい
ディジタル署名とは、送信者が自分の秘密鍵でメッセージのハッシュ値（メッセージダイジェスト）を暗号化して添え、受信者が送信者の公開鍵でそれを検証する仕組み。検証が通れば、その秘密鍵の持ち主が作成したこと（真正性）と、途中で内容が変わっていないこと（完全性）が同時に確認できる。秘密鍵を持つ本人にしか作れないため、後から「送っていない」と主張させない否認防止にもつながる。
最終更新：2026-10-06
この語が出る過去問を解く →背景
紙の世界では押印や自筆の署名が本人性を担保し、書き換えれば筆跡の乱れや割印のずれで気付けた。ところが電子データは完全な複製も痕跡のない改変もできてしまうため、そのままでは「誰が作ったか」も「途中で変えられていないか」も言えない。ディジタル署名は、この二つを機械的に確認できる形へ置き換えるために生まれた。電子契約や電子申請が法的に成立する前提であり、試験では真正性・完全性・否認防止のどれを満たすかという形で問われる。
具体例
クラウドサインのような電子契約サービスでは、締結した契約書PDFにディジタル署名が付され、後から1文字でも書き換えると検証が失敗する。行政手続でも、e-Taxの申告データにマイナンバーカードの電子証明書で署名する形が広く使われている。
試験での引っ掛け
ディジタル署名が保証するのは真正性と完全性であって、機密性ではない。署名を付けただけの文書は第三者に中身を読めるので、秘匿が必要なら別途暗号化する。また署名時に使うのは自分の秘密鍵であり、相手の公開鍵ではない。手書きサインの画像を貼り付ける行為とも別物である。
関連用語
出た過去問
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39（IPA）
システム監査において，電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日，電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。なお，公開鍵証明書の有効期間は…
正解：公開鍵証明書取得日2015年4月1日，電子署名生成日2015年5月1日，検証日2018年12月1日
要点：署名生成日と検証日の両方が証明書の有効期間内であること
電子署名の検証に公開鍵証明書を使うには、署名を生成した時点でその証明書が有効期間内であり、かつ検証を行う時点でも有効期間内にある必要がある。有効期間を4年とすると、2015年4月1日取得の証明書は2019年3月末ごろまで有効なので、2015年5月1日の署名生成も2018年12月1日の検証も期間内に収まる。他の組合せは、検証日が期間を過ぎているか、署名生成日が証明書の取得より前になっていて成立しない。
出典：平成29年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問31（IPA）
電子署名法に関する記述のうち、適切なものはどれか。
正解：電子署名には、民事訴訟法における押印と同様の効力が認められる。
要点：要件を満たす電子署名には押印と同等の推定効がある
電子署名法では、本人による一定の要件を満たす電子署名が行われた電磁的記録は、民事訴訟法上の押印がある文書と同様に真正に成立したものと推定される。認証業務は民間事業者も主務大臣の認定を受けて行うことができ、また同法の対象は電磁的記録に記録された情報に限られる。
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問33（IPA）
電子署名法に関する記述のうち，適切なものはどれか。
正解：電子署名には，民事訴訟法における押印と同様の効力が認められる。
要点：要件を満たす電子署名には押印と同様の推定効が生じる
電子署名法では、本人だけが行える一定の要件を満たす電子署名が付された電磁的記録は、民事訴訟法上、本人の押印がある文書と同様に真正に成立したものと推定される。電子署名は電磁的記録に対して行われるものに限られ、認証業務は一定の基準を満たせば民間事業者も行える（認定認証業務の制度がある）。技術的には公開鍵暗号方式を用いるのが一般的で、共通鍵暗号に限定されるわけではない。
出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問28（IPA）
なりすましメールでなく、EC（電子商取引）サイトから届いたものであることを確認できる電子メールはどれか。
正解：ディジタル署名の署名者のメールアドレスのドメインがECサイトのものであり、署名者のディジタル証明書の発行元が信頼できる組織のものである。
要点：送信者の正当性は認証局が裏付けた電子署名で確認する
送信元メールアドレスは容易に詐称できるため、アドレスやドメイン、本文末尾の署名を見ても送信者の正当性は確認できない。信頼できる認証局が発行したディジタル証明書に基づくディジタル署名が検証できて初めて、送信者が名乗るとおりの主体であり、内容も改ざんされていないことを確認できる。公開鍵の正当性を第三者である認証局が保証する仕組みが要点である。
出典：平成28年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問23（IPA）
送信者Aが文書ファイルと、その文書ファイルのディジタル署名を受信者Bに送信したとき、受信者Bができることはどれか。ここで、受信者Bは送信者Aの署名検証鍵Xを保有…
正解：文書ファイルが改ざんされていないこと、及びディジタル署名が署名生成鍵Yによって生成されたことを確認できる。
要点：署名検証でわかるのは改ざんの有無と署名者の正当性だけ
受信者は署名検証鍵Xでディジタル署名を検証することで、文書が改ざんされていないこと（完全性）と、対応する署名生成鍵Yの持ち主が署名したこと（真正性）を確認できる。ただし検証結果は成否のいずれかであり、どこがどう変わったかまでは分からない。
出典・参考
公式シラバスの1 技術要素 ＞ 1 情報セキュリティ ＞ 情報セキュリティ技術（認証技術）に掲載されている用語です。
解説は資格暗記が独自に作成しています。過去問の出典は各問題に記載のとおりです。