ディジタル証明書とは？ディジタルしょうめいしょ
ディジタル証明書とは、ある公開鍵が確かに記載された名義人のものであることを、認証局（CA）が自らの署名によって保証する電子的な証明書。Webサーバの実在を示すサーバ証明書、利用者本人を示すクライアント証明書などがある。有効期限があり、期限前でも秘密鍵の漏えいなどがあれば失効させられるため、検証時には有効期限と失効情報の両方が確認される。
最終更新：2026-10-06
この語が出る過去問を解く →背景
公開鍵は誰にでも配ってよいが、裏を返せば「この公開鍵は取引先のものだ」と受け取った側が確かめる手段が無ければ、攻撃者が自分の公開鍵を相手のものと偽って配れてしまう。鍵そのものには持ち主の名前が書かれていないからである。そこで信頼できる第三者が名義と公開鍵の対応に署名する仕組みが作られ、PKIとして制度化された。読者にとっては、証明書の期限切れがそのままサービス停止として利用部門に降ってくるため、管理対象として扱う語になる。
具体例
HTTPSでWebサイトを開くと、ブラウザはサーバ証明書を検証し、信頼された認証局が発行した有効な証明書であれば鍵マークを表示する。企業サイトでは、Let's Encryptのような認証局の証明書を自動更新する運用にしておかないと、更新漏れで警告画面が出て利用者が離れる事故になる。
試験での引っ掛け
証明書に載るのは公開鍵であって秘密鍵ではない（秘密鍵は持ち主だけが保管する）。また証明書が保証するのは「この公開鍵はこの名義のものだ」という対応関係だけで、そのサイトが安全である、運営者が信用できるといったことまでは保証しない。鍵マークが出ていてもフィッシングサイトでありうる点は繰り返し問われる。
関連用語
出た過去問
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39（IPA）
システム監査において，電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日，電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。なお，公開鍵証明書の有効期間は…
正解：公開鍵証明書取得日2015年4月1日，電子署名生成日2015年5月1日，検証日2018年12月1日
要点：署名生成日と検証日の両方が証明書の有効期間内であること
電子署名の検証に公開鍵証明書を使うには、署名を生成した時点でその証明書が有効期間内であり、かつ検証を行う時点でも有効期間内にある必要がある。有効期間を4年とすると、2015年4月1日取得の証明書は2019年3月末ごろまで有効なので、2015年5月1日の署名生成も2018年12月1日の検証も期間内に収まる。他の組合せは、検証日が期間を過ぎているか、署名生成日が証明書の取得より前になっていて成立しない。
出典：平成28年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問28（IPA）
なりすましメールでなく、EC（電子商取引）サイトから届いたものであることを確認できる電子メールはどれか。
正解：ディジタル署名の署名者のメールアドレスのドメインがECサイトのものであり、署名者のディジタル証明書の発行元が信頼できる組織のものである。
要点：送信者の正当性は認証局が裏付けた電子署名で確認する
送信元メールアドレスは容易に詐称できるため、アドレスやドメイン、本文末尾の署名を見ても送信者の正当性は確認できない。信頼できる認証局が発行したディジタル証明書に基づくディジタル署名が検証できて初めて、送信者が名乗るとおりの主体であり、内容も改ざんされていないことを確認できる。公開鍵の正当性を第三者である認証局が保証する仕組みが要点である。
出典：平成28年度 春期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問24（IPA）
公開鍵暗号を利用した電子商取引において、認証局（CA）の役割はどれか。
正解：取引当事者の公開鍵に対するディジタル証明書を発行する。
要点：認証局は公開鍵の持ち主を保証する証明書を発行する
認証局（CA）は、公開鍵とその持ち主の対応が正しいことを審査したうえで、自らの署名を付したディジタル証明書を発行する。これにより、受け取った公開鍵が本当に相手のものかを第三者機関の保証によって確認できる。
出典・参考
公式シラバスの1 技術要素 ＞ 1 情報セキュリティ ＞ 情報セキュリティ技術（公開鍵基盤）に掲載されている用語です。
解説は資格暗記が独自に作成しています。過去問の出典は各問題に記載のとおりです。