デジタル証明書とは？でじたるしょうめいしょ
デジタル証明書とは、公開鍵と、その持ち主の名前を結び付け、認証局（CA）が自らの秘密鍵で署名した電子的な身分証。受け取った側はCAの署名をたどることで、その公開鍵が名乗りどおりの相手のものだと確かめられる。有効期限があり、期限前でも失効させられる点が運用上の要点になる。
最終更新：2026-10-06
この語が出る過去問を解く →背景
公開鍵暗号は鍵を公開してよいところが利点だが、その鍵が本当に相手のものかは鍵そのものからは分からない。偽の公開鍵をつかまされれば、暗号化して送った内容は攻撃者に読まれる。信頼できる第三者が「この鍵はこの人のものだ」と保証する仕組みが要るという要求から、証明書と認証局の枠組みが生まれた。
具体例
業務で使うWebサイトへHTTPSで接続すると、サーバから証明書が提示され、ブラウザが発行元・有効期限・接続先の名前の一致を自動で確かめている。鍵マークをクリックすれば発行者と期限が読める。社内では、期限切れによる警告表示を防ぐため、更新期日を台帳で管理する運用が要る。
試験での引っ掛け
証明書に入っているのは公開鍵であって、秘密鍵は含まれない。秘密鍵は持ち主だけが保管する。また証明書が有効であることは「相手が名乗りどおりである」ことを示すだけで、そのサイトが安全だとか内容が正しいことまでは保証しない。失効の確認（CRL・OCSP）が別に要る点も問われる。
関連用語
出た過去問
出典：平成30年度 秋期 情報セキュリティマネジメント試験 午前 問39（IPA）
システム監査において，電子文書の真正性の検証に電子証明書が利用できる公開鍵証明書取得日，電子署名生成日及び検証日の組合せはどれか。なお，公開鍵証明書の有効期間は…
正解：公開鍵証明書取得日2015年4月1日，電子署名生成日2015年5月1日，検証日2018年12月1日
要点：署名生成日と検証日の両方が証明書の有効期間内であること
電子署名の検証に公開鍵証明書を使うには、署名を生成した時点でその証明書が有効期間内であり、かつ検証を行う時点でも有効期間内にある必要がある。有効期間を4年とすると、2015年4月1日取得の証明書は2019年3月末ごろまで有効なので、2015年5月1日の署名生成も2018年12月1日の検証も期間内に収まる。他の組合せは、検証日が期間を過ぎているか、署名生成日が証明書の取得より前になっていて成立しない。
出典・参考
公式シラバスの1 技術要素 ＞ 1 情報セキュリティ ＞ 情報セキュリティ技術（公開鍵基盤）に掲載されている用語です。
解説は資格暗記が独自に作成しています。過去問の出典は各問題に記載のとおりです。