電子商取引におけるディジタル署名で実現できることはどれか。
選択肢
- ア意図しない第三者が機密ファイルにアクセスすることの防止
- イウイルス感染していないファイルであることの確認
- ウ盗聴による取引内容の漏えいの防止
- エ取引相手の証明と、取引内容が改ざんされていないことの確認
正解と解説
正解：エ 取引相手の証明と、取引内容が改ざんされていないことの確認
ディジタル署名は、送信者の秘密鍵で作られた署名を受信者が送信者の公開鍵で検証する仕組みである。検証に成功すれば、その署名を作れるのは秘密鍵の持ち主だけであることから送信者を確認でき、同時にデータのハッシュ値が一致することで改ざんされていないことも確かめられる。内容そのものを隠す機能はないため、秘匿には別途暗号化が必要である。
選択肢ごとの解説
- アアクセス制御はアクセス権の設定などで実現するもので、署名の役割ではない。
- イウイルスの有無を判定する仕組みではない。
- ウ署名は内容を暗号化しないため、盗聴による漏えいは防げない。
- エ送信者の確認と改ざん検知という、ディジタル署名の目的そのものである。
この問題に出た用語
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出典・参考
最終更新：2026-10-06／解説・選択肢ごとの解説は資格暗記が独自に作成しています。問題文と選択肢の出典は上記のとおりです。