電子商取引の分類とは？でんししょうとりひきのぶんるい
電子商取引の分類とは、インターネットを介した商取引を、売り手と買い手の組合せで分けた区分。企業どうしのBtoB、企業と消費者のBtoC、消費者どうしのCtoC、行政が関わるGtoB・GtoCなどがある。近年はメーカーが消費者へ直接売るDtoCも区分に加えられている。
最終更新：2026-10-09
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同じ「ネットで売買する」でも、相手が企業か消費者かで必要な仕組みがまるで違う。企業間なら継続的な受発注と与信の管理が中心になり、消費者向けなら決済手段と返品への対応が中心になる。制度や統計を論じるにも共通の呼び分けが要るため、取引の当事者で区切る分類が定着した。基本情報では、サービス例をどの区分に当てはめるかで出題される。
具体例
楽天市場やAmazonでの買い物はBtoC、メルカリやヤフオク!はCtoC、部品メーカーどうしがEDIで受発注するのはBtoB、e-Taxでの確定申告はGtoCにあたる。ナイキが自社サイトで消費者へ直接売る形はDtoCと呼ばれる。
試験での引っ掛け
目にする機会が多いBtoCのほうが市場規模も大きい、と思いがちだが、金額ではBtoBが桁違いに大きい。またCtoCでは、運営会社は場を提供しているだけで、売買の当事者は消費者どうしである。OtoOやOMOは取引の主体ではなく実店舗とネットの結び付け方を指す言葉なので、この分類とは軸が違う。
関連用語
出典・参考
解説は資格暗記が独自に作成しています。過去問の出典は各問題に記載のとおりです。