D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）とは？

D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）の意味

メーカーが卸売業者や小売店を介さず、自社のECサイトやSNSを通じて最終消費者へ直接販売する形態。中間流通のマージンが不要になるだけでなく、購買データと顧客の声を自社で握れることが本質的な利点である。応用情報では流通チャネルの再編と顧客データ活用の文脈で問われる。

D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）の具体例

化粧品メーカーが自社ECのみで販売し、購入履歴と肌質アンケートを紐づけて次回購入時に配合を変えた商品を提案する。小売店経由では誰が買ったか分からなかったが、直販ならリピート率や離脱理由を把握でき、開発サイクルへ反映できる。物流と顧客対応は自社負担になる。

D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）は試験でどう引っ掛けられる？

単に自社サイトを持つことがD2Cではない。企画・製造から販売・顧客対応までを一貫して自社で担う点が要件で、他社ECモール内に出店する形態は顧客データがモール側に残るため典型的なD2Cとは呼ばない。

D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）と関連する用語

• EC（電子商取引）・EDI
• 越境EC
• LTV（顧客生涯価値）とチャーンレート

D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマ）が出た過去問

• EU域内の個人データ保護を規定するGDPR（General Data Protection Regulation、一般データ保護規則）第20条における、データポ…

  正解：Webサービスなどの事業者に提供した自己と関係する個人データを、一般的に利用され、機械可読性のある形式で受け取る権利

  要点：データポータビリティ権は自分のデータを機械可読形式で受け取る権利

  GDPR第20条のデータポータビリティ権は、本人が事業者に提供した自分に関する個人データを、構造化され一般的に利用され機械可読な形式で受け取り、必要に応じて他の事業者へ移転させることを認める権利である。サービス間の乗り換えを容易にし、囲い込みを防ぐ趣旨をもつ。消去権や自動処理に服さない権利、ダイレクトマーケティングへの異議権とは別の条文で規定されている。

  出典：令和3年度 秋期 システム監査技術者試験 am2 問13（IPA）

• オープンリダイレクトを悪用した攻撃に該当するものはどれか。

  正解：Webサイトにアクセスすると URL中のパラメータで指定された他のWebサイトに遷移する機能を悪用し、利用者を偽のWebサイトに誘導する。

  要点：オープンリダイレクトは正規URLを装い外部の偽サイトへ転送させる

  オープンリダイレクトは、URLのパラメータで指定された任意の外部サイトへ利用者を転送してしまう実装上の不備である。攻撃者は正規サイトのドメインを含むURLを使いながら、最終的に偽サイトへ誘導できるため、利用者はドメインを見ても異常に気づきにくい。対策は遷移先を許可リストで限定するなど、外部からの指定を受け付けないことである。

  出典：令和6年度 秋期 システム監査技術者試験 am2 問18（IPA）