回収期間法（投資回収期間）とは？

回収期間法（投資回収期間）の意味

投資額を、その投資から得られる毎年の利益（またはキャッシュフロー）で何年かけて取り戻せるかを見る評価方法。回収期間＝投資額÷年間利益で求め、あらかじめ決めた期間内に回収できるかで採否を判断する。逆に回収期間を先に決める場合は、最低限必要な年間利益＝投資額÷回収期間となる。計算が簡単で直感的に伝わる反面、回収後に生む利益や貨幣の時間価値（利率）を考慮しない点が弱点で、正味現在価値法や内部収益率法と併用される。

回収期間法（投資回収期間）の具体例

投資額90万円で耐用年数3年の機器aは、90÷3＝年30万円の利益があれば回収できる。投資額300万円で耐用年数5年の機器bは、300÷5＝年60万円が必要になる。したがってbはaの2倍の年間利益を上げなければならない。

回収期間法（投資回収期間）は試験でどう引っ掛けられる？

投資額の比（300÷90＝約3.3倍）だけを見て答えを選ぶ誤りが定番で、回収期間で割ってから比べる必要がある。回収期間が短いほど有利という原則も、回収後の収益性までは測っていないことと合わせて押さえる。

回収期間法（投資回収期間）と関連する用語

• アジャイル開発

回収期間法（投資回収期間）が出た過去問

• IT投資案件において，投資効果をPBP（Pay Back Period）で評価する。投資額が500のとき，期待できるキャッシュインの四つのシナリオa～dのうち，…

  正解：d

  要点：PBPは投資額を回収するまでの期間が短いほど有利と評価する

  PBP（回収期間法）は、累計のキャッシュインが投資額に達するまでの期間で評価し、期間が短いほど良いと判断する。投資額500に対し、シナリオdは1年目300・2年目200で累計がちょうど2年で500に達し、最も早く回収できる。bは3年目、aとcは4年目までかかる。

  出典：平成28年度 秋期 ITストラテジスト試験 am2 問4（IPA）